UPSIDER法人カードのメリット・デメリットを徹底解説！何がすごいのか？

法人カードにはさまざまな種類がありますが、その中でも最近特に注目を集めているのがUPSIDERカードです。「上場のための法人カード」というコンセプトを掲げており、最大10億円の限度額で利用でき、新規上場企業の20%が使用しているとも言われています。

本記事では、UPSIDERカードの基本情報や特徴的な機能に加え、そのメリットやデメリットもご紹介します。法人カードの作成を検討されている企業の皆さまにとって、参考になれば幸いです。

おすすめ法人カード4選

UPSIDER法人カードとは

運営会社	株式会社 UPSIDER
年会費	無料
国際ブランド	Visa
ポイント還元率	1.0～1.5%
利用限度額	最大10億円
発行日数	バーチャルカードは最短即日発行 リアルカードは発行から配送まで最短で3日程度必要
申し込み条件	法人の代表者
発行枚数	無制限
電子マネー	非対応

UPSIDERの成長と注目度

UPSIDER法人カードは2022年10月にサービスを開始し、短期間で大きな支持を集めています。2024年6月には35,000社以上の企業がUPSIDERカードを利用しており、その急速な成長が注目されています。

この法人カードの累計決済額は2,500億円を超えており、ビジネスの世界で確かな地位を築いています。UPSIDER法人カードがこれほどの人気を集める理由は、単なる決済手段としてだけでなく、経営効率を向上させ、企業活動をサポートする数々のメリットがあるからです。

おすすめ記事：法人カード「UPSIDER」、累計与信枠が1兆円を突破 – AI与信の技術精度が向上、審査体制の最適化により10倍以上の審査効率を実現

UPSIDER法人カードの特徴

UPSIDER法人カードの特徴の一つは、プリペイド式（前払い式）と後払い式の両方の機能を利用できる点です。このため、企業のニーズやキャッシュフローに合わせて支払い方法を柔軟に選択できます。

プリペイド式では、審査不要でカードを発行できるため、スタートアップ企業や新規起業者にとって非常に使いやすい法人カードとなります。また、後払い式も利用できるため、企業の資金管理を効率的に行うことが可能です。

株式会社UPSIDERの取り組み

UPSIDER法人カードを提供している株式会社UPSIDERは、2018年に創業され、2020年にはUPSIDER法人カードのサービスを開始しました。UPSIDER社のミッションは「挑戦者を支える世界的な金融プラットフォームを創る」ことで、企業間の決済サービスに関する企画・運営を行っています。

UPSIDER法人カードは、企業の支払いを効率的かつ柔軟に行うことができ、経営者にとって多くの利点をもたらす法人カードとしてその存在にますます注目を集めています。今後もUPSIDER法人カードのさらなる発展が期待されます。

UPSIDER法人カードの種類

UPSIDER（アップサイダー）法人カードは、法人カードの新たなスタンダードを築く存在として、最も注目を集めています。このセクションでは、UPSIDER法人カードの3つの選択肢から選べるカードの種類について詳しく解説します。それぞれのカードがビジネスの多様なニーズに対応しており、経理作業の時間短縮や不正利用リスクの軽減、優れたサポート体制を提供します。

UPSIDER法人カードは３種類

UPSIDER法人カードは3種類のカードがあることも特徴です。

リアルカード

リアルカードは、一般的なクレジットカードと同様に、実店舗やオンラインでの決済に対応しています。タッチ決済機能が搭載されており、スムーズな支払いが可能です。紛失や盗難が発生した場合でも、管理画面から即時に利用を停止できるため、安心して利用できるのが特徴です。

バーチャルカード

バーチャルカードは、オンライン専用のカードで、管理画面から即座に発行できます。タイムラグがないため、必要なタイミングですぐに利用を開始できるのが魅力です。オンライン決済に特化しているため、従業員に対して複数枚発行しても紛失や盗難のリスクが少なく、安心して利用できます。

オンデマンドカード

オンデマンドカードは、バーチャルカードと同様に管理画面から即時発行できます。実体のカードがないため、特定の条件下での利用に特化しています。たとえば、利用先や上限金額、有効期限などを設定することで、限定的な使用が可能です。

このようなUPSIDER法人カードの多様なカード選択肢は、ビジネスのさまざまな場面で効率的な運用を可能にし、企業の成長をサポートします。

UPSIDER法人カードの申込条件と審査基準

UPSIDER（アップサイダー）法人カードは、企業向けのカードサービスとして、個人クレジットカードとは異なる申込条件や審査基準があります。ここでは、UPSIDER法人カードの申込条件や審査基準について、詳しく解説します。

UPSIDER法人カードの申込条件

UPSIDER法人カードの申込条件は、法人であることが前提です。具体的には以下の法人形態が対象となります。

・株式会社
・合同会社
・合名会社
・合資会社
・NPO法人
・一般社団法人
・社会福祉法人

以上の法人であれば、UPSIDER法人カードの申し込みが可能です。ただし、UPSIDER法人カードは個人事業主やフリーランスは対象外なため、注意が必要です。

UPSIDER法人カードの申し込み条件は、スタートアップ企業でも利用できることから、比較的幅広い法人が対象の法人カードです。しかし、UPSIDER法人カードの審査の難易度は極端に高いわけではありませんが、審査落ちを避けるためには法人としての健全な財務状況や事業の信頼性が求められます。

UPSIDER法人カードの審査基準

会社の経営実績と事業継続年数

企業の経営実績や事業継続年数は、UPSIDER法人カードの審査において重要な評価ポイントです。豊富な実績や長年の事業継続は、社会的な信頼を得ているとみなされ、返済能力が高いと判断されます。

会社・事業の財務状況

企業の財務状況もUPSIDER法人カードの審査で重要な判断材料となります。財務状況が赤字続きであったり、法人口座の入出金履歴に問題があると、審査通過が難しくなります。

事業主の信用情報

事業主の信用情報もUPSIDER法人カードの審査時に評価されます。信用情報には、過去の借入や支払い履歴、金融事故の有無などが含まれます。これらの情報は信用情報機関によって管理され、審査時にチェックされます。金融事故の履歴や借入・支払いの延滞があると、返済能力が低いと判断され、審査落ちのリスクが高まります。

UPSIDER法人カードの審査を通過するポイント

UPSIDER（アップサイダー）法人カードの審査を通過するためには、いくつかの重要なポイントを意識することが大切です。UPSIDER法人カードの審査基準には、企業の財務状況や事業主の信用情報、将来の収益見込みなどが含まれます。

適切な財務状況が維持されている

UPSIDER法人カードの審査において、企業の財務状況は非常に重要な要素です。企業の財務状態が健全であることは、返済能力の裏付けとなり、審査における信頼性を高めます。具体的には、以下の点に留意しましょう。

財務諸表の健全性

企業の損益計算書や貸借対照表などの財務諸表が健全であることは、UPSIDER法人カードの審査において重要です。利益や資産の状況が安定していれば、UPSIDER法人カードの審査における評価が高まります。

キャッシュフローの安定性

企業のキャッシュフローが安定していることもUPSIDER法人カードの審査のポイントです。定期的な収入と支出のバランスが良ければ、返済能力が高いと判断されます。

負債管理の適切さ

企業の負債管理が適切であることもUPSIDER法人カードのの審査では重要です。負債を適切に管理し、返済計画を立てることで、財務状況の健全性を示すことができます。

事業主の信用情報のチェック

事業主の信用情報は、UPSIDER法人カードの審査において重要な要素です。事業主の金融取引履歴や信用情報に問題がないか確認し、必要に応じて改善を行いましょう。

延滞や金融事故の有無

過去に延滞や金融事故の履歴がある場合、信用情報に問題があると判断される可能性があります。UPSIDER法人カードの審査通過のためには、延滞や金融事故を回避することが大切です。

クレジットスコアの向上

事業主のクレジットスコアが高いほど、UPSIDER法人カードの審査通過の確率が高まります。定期的な支払い履歴の維持や延滞のない取引で、クレジットスコアを向上させましょう。

おすすめ記事：UPSIDERカードを個人事業主が使えるか問い合わせしてみた。

将来の収益見込みと事業計画の明確化

企業の将来の収益見込みや事業計画の明確化もUPSIDER法人カードの審査において重要です。将来のビジネス展望や具体的な計画が示されていると、UPSIDER法人カードの審査においてプラスの評価が得られます。

事業計画の詳細

事業計画が明確で詳細であるほど、UPSIDER法人カードの審査通過の可能性が高まります。企業のビジョンや具体的な戦略を示すことで、信用度を向上させましょう。

収益見込みの根拠

将来の収益見込みを示す際には、その根拠や予測を裏付けるデータを用意しましょう。信頼性のある予測を示すことで、UPSIDER法人カードの審査の評価が高まります。

これらのポイントを意識してUPSIDER法人カードの審査を通過するための対策を行うことで、企業の成長をサポートするツールとしてUPSIDER法人カードを効果的に活用できます。UPSIDER法人カードの審査に落ちた場合は、財務状況や信用情報の見直しを行い、次の申し込みに備えることが大切です。

UPSIDER法人カードのメリット

UPSIDER（アップサイダー）法人カードには、他の法人カードと比較して多くのメリットがあります。これらのメリットは、企業経営者や事業主にとって、コスト削減や効率的な運用、そして高い還元率など、ビジネスの成功に寄与する要素となります。ここでは、UPSIDER法人カードの魅力的なメリットについて詳しく解説します。

UPSIDER法人カードのメリット①
-年会費無料-

UPSIDER法人カードの最大のメリットの一つは、本カードと追加カードの年会費が無料であることです。法人カードの年会費は通常費用がかかることが一般的ですが、UPSIDER法人カードではコストを削減することができます。経営者は役員全員に追加カードを発行しても、追加のコスト負担なしで利用できます。

UPSIDER法人カードのメリット②
-カード発行枚数の無制限-

UPSIDER法人カードの特徴の一つとして、カードの発行枚数に制限がない点が挙げられます。企業のニーズに応じて何枚でもカードを発行でき、コストをかけずに利用が可能です。

UPSIDER法人カードのメリット③
-稟議承認フローの構築が可能-

UPSIDER法人カードでは、稟議承認フローを効率的に構築することができます。カード決済前や決済後の申請フローをUPSIDERの利用申請機能を使ってカスタマイズすることで、企業のフローに合わせた運用が可能です。

UPSIDER法人カードのメリット④
-高還元率のポイント-

UPSIDER法人カードのポイント還元率は、1.0%から1.5%と高めに設定されています。通常の法人カードの還元率が約0.5%程度である中、UPSIDERは高還元率を提供しています。利用額が高いほどポイント還元率が上がる制度もあり、非常にお得に利用できます。

UPSIDER法人カードのメリット⑤
-3Dセキュア認証対応-

UPSIDER法人カードは、3Dセキュア認証に対応しています。3Dセキュアは、オンライン決済時の本人認証サービスで、VisaのセキュリティシステムVCAS（Visa Consumer Authentication Service）を活用しています。この先進的なセキュリティ対策により、カード情報の盗用や不正行為を未然に防ぐことが可能です。

以上のように、UPSIDER法人カードは年会費無料で無制限のカード発行が可能な点、高還元率のポイントや先進的なセキュリティ対策など、多くのメリットをUPSIDER法人カードは提供しています。UPSIDER法人カードの利点を活用することで、企業の支払いを効率的に管理し、ビジネスの成長を後押しすることができるでしょう。

UPSIDER法人カードのメリット⑥
-freee会計などのクラウド会計ソフトへの連携が可能-

UPSIDERカードのメリットとしては、複数の会計ソフトとの連携が可能である点も挙げられます。

おすすめ参考記事：法人カードのポイントの会計処理｜注意点や効率が上がる方法を解説

会計ソフトが自動的に仕訳を行ってくれるため、経費処理の効率化が見込める会計ソフト連携があります。UPSIDERカードは、以下の会計ソフトとの連携が可能です。

・freee会計
・Money Forwardクラウド会計
・Money Forwardクラウド会計Plus
・勘定奉行クラウド
・弥生会計
・PCAクラウド会計

このように、6つの会計ソフトとの連携に対応しているのがUPSIDER法人カードのおすすめポイントです。

他社の法人カードでは、1つの会計ソフトにしか対応していない場合もあります。このような場合、すでに使用中の会計ソフトには対応していない可能性があります。

UPSIDER法人カードのメリット⑦
-SlackなどのWeb上の管理画面から証憑のアップロードが可能-

SlackやWeb管理画面、そしてスマートフォンアプリから手軽に証憑をアップロードできるのも、UPSIDER法人カードのメリットの一つです。

アップロードの手順もシンプルで、登録したい請求書や領収書などの証憑をカメラで撮影するだけです。金額や取引先は自動で認識されるため、管理作業の手間が大幅に軽減されるのもUPSIDER法人カードの魅力的なポイントです。

さらに、電子帳簿保存法やインボイス制度への適合性も自動的に判定してくれるので、法的な規制への遵守がより効率的に行えます。

UPSIDER法人カードのデメリット

UPSIDER（アップサイダー）法人カードは多くのメリットを提供する一方で、いくつかのデメリットも存在します。これらのデメリットは、UPSIDER法人カードの利用を考えている企業にとって重要なポイントとなりますので、以下で詳しく解説します。

UPSIDER法人カードのデメリット①
-利用対象の範囲が限定されている-

UPSIDER法人カードは、現時点では法人に限定して利用が可能であり、個人事業主やフリーランスの方は利用できません。そのため、個人事業主としてのビジネスにカードの利用を希望する場合は、別のカードを検討する必要があります。

UPSIDER法人カードのデメリット②
-国際ブランドがVisaに限定されている-

UPSIDER法人カードは、国際ブランドとしてVisaのみに対応しています。そのため、他のブランドを利用したい企業にとってはUPSIDER法人カードでは選択肢が制限されます。

参考：株式会社UPSIDER、導入企業数35,000社・カード累計決済額2,500億円を突破

UPSIDER法人カードのデメリット③
-出張関連サービスが付帯していない-

UPSIDER法人カードには、出張時に利用できるサービスが付帯していません。具体的には、旅行傷害保険やショッピング保険、空港ラウンジサービス、ホテルの優待などの特典が含まれていません。他の法人カードでは付帯されていることが多いこれらのサービスがない点は、出張が多い企業にとってはデメリットとなるかもしれません。

UPSIDER法人カードのデメリット④
-その他-

UPSIDER法人カードは、従来の法人カードと比べると新しいサービスのため、利用者によってはまだ馴染みが薄いという点もあるかもしれません。そのため、サポート体制やサービスの使い勝手については、初めて利用する企業にとって注意が必要です。

UPSIDER法人カードのデメリットは、利用対象の範囲が限定されていることや国際ブランドがVisaに限定されている点、出張関連サービスが付帯していないことなどが挙げられます。しかし、これらのデメリットは、UPSIDER法人カードが経費管理と決済サービスに重点を置いているためであり、利用目的や企業のニーズによっては問題とならない場合もあります。

UPSIDER法人カードを検討する際には、これらのデメリットを理解し、企業のビジネススタイルやニーズに合わせて利用することが大切です。デメリットが事業に影響を与える場合は、他の法人カードも併せて検討することで、企業に最適なカードを選択することができます。

UPSIDER法人カードは何がすごい？

圧倒的な与信枠の大きさ

UPSIDER（アップサイダー）法人カードの驚くべきすごいポイントとして、与信枠が最大10億円まで設定される可能性がある点です。他社の法人カードの利用枠と比較しても、UPSIDERカードの与信額の高さは群を抜いています。

実際に他社の年会費無料の法人カードの限度額と比べてみましょう。

・NTTファイナンスBizカード: 総利用枠80万円
・三井住友カード ビジネスオーナーズ: 総利用枠500万円（審査が必要）
・ライフカードビジネスライトプラス: 総利用枠500万円
・freee MasterCardワイド: 総利用枠30万〜1,000万円

このように他社の法人カードの限度額は500万円が平均ですが、UPSIDER法人カードの10億円という数字は他の法人カードと比べて圧倒的です。

証憑のアップロードがスムーズ

UPSIDER法人カードでは、SlackやWeb管理画面、スマートフォンアプリを使って簡単に証憑をアップロードできます。請求書や領収書などの証憑をカメラで撮影するだけで、金額や取引先が自動的に認識されます。この便利な機能により、経費管理の手間を大幅に削減できるのが魅力です。

幅広い会計ソフトとの連携

UPSIDER法人カードは、幅広い会計ソフトと連携できる点もすごい魅力の一つです。具体的には、freee会計、Money Forwardクラウド会計、Money Forwardクラウド会計Plus、勘定奉行クラウド、弥生会計、PCAクラウド会計の6つの会計ソフトに対応しています。他社の法人カードでは1つの会計ソフトにしか対応しないケースもありますが、UPSIDER法人カードの多様な連携の選択肢は、経費処理の効率化が図れ、経理作業の負担が軽減されます。

おすすめ参考記事：

以上のようにUPSIDER法人カードは、ビジネスの効率化と大口取引に対応できる強力なツールです。その与信枠の大きさ、1回の取引で1億円までの決済が可能な点、証憑のスムーズなアップロード、会計ソフトとの連携など、他の法人カードを凌ぐ優れたポイントがたくさんあります。経費管理とビジネスの成長を両立させるためのパートナーとして、UPSIDER法人カードはすばらしい選択肢です。

本記事では、UPSIDERの法人カードにフォーカスして、UPSIDERの法人カードのメリットやデメリットについて解説をしましたが、以下の記事ではそもそも法人カードのメリット・デメリットについて解説しています。

UPSIDERの法人カードだけでなく、法人カードの選び方のポイントや注意点を知りたい方はあわせて参考にしてみてください。

まとめ

今回は、起業家の中でも注目されているUPSIDER(アップサイダー)法人カードの魅力や、UPSIDER法人カードのメリット・デメリットについてまで解説してきました。

UPSIDERの法人カードの最大の魅力といえるのは、最大10億円というその高額な与信枠で、驚異的な金額まで設定可能な点です。この高い利用限度額は、大口取引や事業拡大を目指す企業にとって非常に魅力的な法人カードと言えるでしょう。また、UPSIDERの法人カードは発行枚数に制限がなく、年会費無料で利用できるため、会社全体として考えてもメリットが高く法人としての利用にとても適しています。

さらに、UPSIDER法人カードは会計ソフトとの連携が強力で、freee会計やMoney Forwardクラウド会計など6つの会計ソフトとシームレスに連携できます。

総じて、UPSIDER法人カードは高額な与信枠や経費管理の効率化、コスト削減といった多くのメリットを持ちますが、UPSIDER法人カードを利用する際にはデメリットにも留意する必要があります。企業のニーズや事業計画に合わせて、UPSIDER法人カードの導入を検討してみてはいかがでしょうか。